法人格の未来

裁判にあらわれる動物たちには、「迷惑な動物」「財産としての動物」「愛される動物」という3類型がある。

 

動物は人のように「権利の主体」でもなければ、人と物の二分法に従えば、「物の権利」の「客体」である。しかしそれを自分に「つなげる」ことが、自分が「なにものなのか」を「わかる」という意味で重要である。

 

今後も「消費」される動物たちを権利の主体に押し上げることは難しいが、本書はすくなくとも「動物=法人」論(マルゲノー理論)の未来を支持している。

 

それは、法人(動物法人)が不当な利得を取り返すことを、裁判上も可能にしようとするものである。日本の民法は、もともと法人格をきわめて「技術的に」使っている。「人の集まり」だけでなく、「財産」にまで「権利の帰属」を認めているから、動物に法人格を与えることもゆくゆくは可能であると。

 

参考

「法と動物」ーひとつの法学講義ー   青木人志 著